日本製鉄 NIPPON STEEL
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役員およびフェロー

  • 注:

    入社年月は新日鉄、住友金属、日鉄日新製鋼における入社年月を記載。

役員一覧

(2022年7月1日現在)

代表取締役会長
進藤 孝生(しんどう こうせい)
(1949年9月14日生)
  • 1973年4月(入社)、2019年4月(就任)
  • 1973年3月一橋大(経)卒、1982年6月ハーバードビジネススクール修士(経営)
代表取締役社長
橋本 英二(はしもと えいじ)
(1955年12月7日生)
  • 1979年4月(入社)、2019年4月(就任)
  • 1979年3月一橋大(商)卒、1988年6月ハーバード大 ケネディ公共政策大学院修士(公共政策)
代表取締役副社長
右田 彰雄(みぎた あきお)
(1961年10月19日生)
  • 経営企画、関係会社、総務、法務、内部統制・監査、デジタル改革推進、情報システム、人事労政、環境、業務改革・標準化担当
  • グリーン・トランスフォーメーション推進本部長
  • 1984年4月(入社)、2019年6月(就任)
  • 1984年3月東大(法)卒
代表取締役副社長
佐藤 直樹(さとう なおき)
(1961年3月23日生)
  • 知的財産、安全推進、防災推進、技術総括(ものづくり標準化推進を含む)、品質保証、設備・保全技術、製銑技術、製鋼技術、エネルギー技術、スラグ事業・資源化推進、研究開発担当
  • 次世代熱延プロジェクトリーダー、製銑安定化プロジェクトリーダー、グローバル事業推進本部インド一貫製鉄プロジェクトサブリーダー
  • 環境に関する事項およびグリーン・トランスフォーメーション推進に関する事項につき、右田副社長に協力
  • 1983年4月(入社)、2021年6月(就任)
  • 1983年3月九工大(工)卒
代表取締役副社長
森 高弘(もり たかひろ)
(1957年10月3日生)
  • グローバル事業推進本部長、グローバル事業推進本部インド一貫製鉄プロジェクトリーダー
  • 財務、各海外事務所(現地法人を含む)、鋼管海外事業に関する特命事項担当
  • 1983年4月(入社)、2021年6月(就任)
  • 1983年3月東大(法)卒、1992年5月ペンシルベニア大経営大学院修士(ウォートン・スクール)
代表取締役副社長
廣瀨 孝(ひろせ たかし)
(1962年4月19日生)
  • 営業総括、物流、プロジェクト開発、原料、機材調達、各品種事業、支社・各支店担当
  • 薄板事業部長、次世代熱延プロジェクトサブリーダー
  • 各海外事務所(現地法人を含む)に関する事項につき、森副社長に協力
  • 1986年4月(入社)、2022年6月(就任)
  • 1986年3月東大(文)卒、1995年4月ミシガン大修士(経営)
常務取締役
今井 正(いまい ただし)
(1963年5月22日生)
  • 経営企画に関する事項管掌
  • グローバル事業推進本部タイ一貫製鉄プロジェクトリーダー、グリーン・トランスフォーメーション推進本部副本部長、次世代熱延プロジェクトサブリーダー
  • デジタル改革推進に関する業務につき、右田副社長を補佐
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、佐藤副社長を補佐
  • 技術開発のうち経営企画に関する業務につき、福田副社長を補佐
  • 1988年4月(入社)、2020年6月(就任)
  • 1988年3月東大修士(金属)、1997年2月マサチューセッツ工科大博士(工学)
取締役
冨田 哲郎(とみた てつろう)
(1951年10月10日生)
  • (社外取締役)
  • 2020年6月(就任)
  • 1974年3月東大(法)卒
取締役
浦野 邦子(うらの くにこ)
(1956年10月19日生)
  • (社外取締役)
  • 2022年6月(就任)
  • 1979年3月東外語大(外国語)卒
取締役(常任監査等委員)
古本 省三(ふるもと しょうぞう)
(1961年1月19日生)
  • 1985年4月(入社)、2020年6月(就任)
  • 1985年3月京大(法)卒、1993年5月ジョージタウン大修士(法)
取締役(監査等委員(常勤))
村瀨 賢芳(むらせ まさよし)
(1960年11月20日生)
  • 1984年4月(入社)、2022年6月(就任)
  • 1984年3月東大(法)卒
取締役(監査等委員(非常勤))
東 誠一郎(あづま せいいちろう)
(1951年7月23日生)
  • (社外取締役)
  • 2020年6月(就任)
    (2016年6月より監査役)
  • 1975年3月神戸大(経営)卒
取締役(監査等委員(非常勤))
吉川 洋(よしかわ ひろし)
(1951年6月30日生)
  • (社外取締役)
  • 2020年6月(就任)
    (2019年6月より監査役)
  • 1974年3月東大(経)卒、1978年12月イェール大博士(経)
取締役(監査等委員(非常勤))
木寺 昌人(きてら まさと)
(1952年10月10日生)
  • (社外取締役)
  • 2022年6月(就任)
  • 1976年3月東大(法)卒
副社長執行役員
福田 和久(ふくだ かずひさ)
(1960年12月8日生)
  • 技術開発本部長
  • グリーン・トランスフォーメーション推進に関する事項につき、右田副社長に協力
  • 1986年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1986年3月慶大修士(機械)
常務執行役員
相馬 秀次(そうま しゅうじ)
(1961年9月14日生)
  • 名古屋製鉄所長
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員に協力
  • 1986年4月(入社)、2019年4月(就任)
  • 1986年3月名工大修士(生産機械)
常務執行役員
谷 潤一(たに じゅんいち)
(1962年11月26日生)
  • 東日本製鉄所長
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員に協力
  • 1987年4月(入社)、2020年4月(就任)
  • 1987年3月阪大修士(冶金)
常務執行役員
山中 一馬(やまなか かずま)
(1963年8月10日生)
  • 原料、機材調達に関する事項管掌
  • 1986年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1986年3月一橋大(法)卒
常務執行役員
佐藤 一郎(さとう いちろう)
(1964年2月19日生)
  • グローバル事業推進本部副本部長、グローバル事業推進本部インド一貫製鉄プロジェクトサブリーダー、グローバル事業推進本部タイ一貫製鉄プロジェクトサブリーダー
  • 各海外事務所(現地法人を含む)に関する事項管掌
  • インドにおけるグローバル事業推進に関する業務
  • 1986年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1986年3月慶大(経)卒
常務執行役員
新海 一正(しんかい かずまさ)
(1962年10月4日生)
  • 総務部長
  • 内部統制・監査、デジタル改革推進および業務改革・標準化に関する事項管掌
  • 1987年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1987年3月東大(法)卒
常務執行役員
船越 弘文(ふなこし ひろふみ)
(1963年6月17日生)
  • 経営企画、環境に関する事項管掌
  • グリーン・トランスフォーメーション推進本部副本部長
  • エネルギー、スラグ事業・資源化推進に関する業務につき、佐藤副社長を補佐
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員に協力
  • 1987年7月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1987年6月東大(法)卒
常務執行役員
藤田 展弘(ふじた のぶひろ)
(1964年9月20日生)
  • 技術開発本部鉄鋼研究所長
  • 1989年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1989年3月東工大修士(金属)、2000年7月ケンブリッジ大博士(理工)
常務執行役員
湊 博之(みなと ひろゆき)
(1965年2月23日生)
  • 知的財産のうち法務以外、安全推進、防災推進、技術総括(ものづくり標準化推進を含む)、品質保証、製鋼技術に関する事項管掌
  • 各品種事業および物流技術に関する業務につき、廣瀨副社長を補佐
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員に協力
  • 1989年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1989年3月熊本大修士(金属)
常務執行役員
美濃部 慎次(みのべ しんじ)
(1959年4月29日生)
  • 鋼管事業部長
  • 鋼管海外事業に関する特命業務につき、森副社長を補佐
  • 1983年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1983年3月東大(法)卒、1992年6月カリフォルニア大修士(経営)
常務執行役員
津加 宏(つが ひろし)
(1962年11月5日生)
  • 大阪支社長
  • 総務および人事労政に関する特命業務につき、右田副社長を補佐
  • 1986年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1986年3月京大(経)卒
常務執行役員
野見山 裕治(のみやま ゆうじ)
(1963年3月9日生)
  • 九州製鉄所長
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員に協力
  • 1988年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1988年3月九大修士(冶金)
常務執行役員
衣笠 秀典(きぬがさ ひでのり)
(1962年2月8日生)
  • 関西製鉄所長
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員に協力
  • 1987年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1987年3月阪大修士(産業機械)
常務執行役員
荒木 恭一(あらき きょういち)
(1964年9月23日生)
  • 製銑技術部長、製銑安定化プロジェクトサブリーダー
  • エネルギー技術、スラグ事業・資源化推進に関する事項管掌
  • グリーン・トランスフォーメーション推進に関する業務につき、今井常務取締役に協力
  • 北日本製鉄所および東日本製鉄所の製銑安定化プロジェクトに関する業務
  • 1989年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1989年3月九工大修士(金属)
常務執行役員
岩井 尚彦(いわい たかひこ)
(1964年7月6日生)
  • 財務部長
  • グローバル事業推進に関する業務につき、森副社長を補佐
  • デジタル改革推進および業務改革・標準化に関する業務につき、新海常務執行役員に協力
  • 広報に関する業務につき、総務部長に協力
  • 1989年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1989年3月早大(政経)卒
常務執行役員
大内 政太(おおうち せいた)
(1963年12月3日生)
  • 法務、知的財産のうち法務に関する事項管掌
  • 1989年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1989年3月東大(法)卒
常務執行役員
十河 英史(そごう えいじ)
(1966年6月16日生)
  • 人事労政部長
  • 関係会社に関する事項管掌
  • 安全推進に関する業務につき、湊常務執行役員に協力
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員に協力
  • 1989年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1989年3月京大(法)卒
常務執行役員
今居 武士(いまい たけし)
(1965年9月19日生)
  • 瀬戸内製鉄所長
  • 1989年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1989年3月名工大(工)卒
常務執行役員
小川 英範(おがわ ひでのり)
(1964年5月15日生)
  • 鋼管事業部副事業部長
  • 鋼管海外事業に関する特命業務につき、森副社長を補佐
  • 1991年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1991年3月阪大修士(原子力)
執行役員
児島 明彦(こじま あきひこ)
(1966年4月17日生)
  • 技術開発本部技術開発企画部長
  • 1991年4月(入社)、2019年4月(就任)
  • 1991年3月東北大修士(材料物性)、2015年3月岡山大博士(工学)
執行役員
岸本 将(きしもと まさし)
(1966年5月23日生)
  • 北日本製鉄所長
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員を補佐
  • 1991年4月(入社)、2020年4月(就任)
  • 1991年3月阪大修士(電気)
執行役員
平光 範之(ひらみつ のりゆき)
(1966年10月15日生)
  • 設備・保全技術センター所長
  • グローバル事業推進本部インド一貫製鉄プロジェクトに関する業務につき、佐藤副社長を補佐
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員を補佐
  • 1991年4月(入社)、2020年4月(就任)
  • 1991年3月名大修士(電子機械)
執行役員
折橋 英治(おりはし えいじ)
(1966年12月31日生)
  • グリーン・トランスフォーメーション推進本部総合企画部長
  • 経営企画における生産設備企画に関する業務につき、今井常務取締役を補佐
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員を補佐
  • 1989年4月(入社)、2020年4月(就任)
  • 1989年3月東大(工)卒、1998年9月サセックス大修士(コンピューターサイエンス、認知科学)
執行役員
遠藤 悟(えんどう さとる)
(1967年4月18日生)
  • 厚板・建材事業部長
  • 1990年4月(入社)、2020年4月(就任)
  • 1990年3月東大(経)卒
執行役員
中田 昌宏(なかた まさひろ)
(1967年8月28日生)
  • 情報システム部長
  • デジタル改革推進に関する事項管掌
  • 業務改革・標準化に関する業務につき、新海常務執行役員を補佐
  • 1992年4月(入社)、2020年4月(就任)
  • 1992年3月早大修士(材料)、2003年5月カーネギーメロン大修士(材料)
執行役員
原田 剛(はらだ つよし)
(1967年12月25日生)
  • 法務部長
  • 1990年4月(入社)、2020年4月(就任)
  • 1990年3月東大(教養)卒
執行役員
星 健一(ほし けんいち)
(1965年3月22日生)
  • 東南アジアにおけるグローバル事業推進に関する業務につき、森副社長を補佐
  • 東南アジアにおける事務所(現地法人を含む)に関する業務につき、佐藤常務執行役員を補佐
  • 1988年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1988年3月大阪市立大(法)卒
執行役員
小野田 謙一(おのだ けんいち)
(1966年8月1日生)
  • 交通産機品事業部長
  • 1989年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1989年3月慶大(法)卒
執行役員
大野 隆久(おおの たかひさ)
(1967年3月29日生)
  • 九州製鉄所副所長(大分地区代表)
  • 1992年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1992年3月阪大修士(化学工学)
執行役員
園田 裕人(そのだ ひろと)
(1967年4月5日生)
  • 棒線事業部長
  • 1990年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1990年3月神戸大(法)卒
執行役員
井元 正士(いもと まさし)
(1967年5月31日生)
  • 薄板事業部副事業部長、グローバル事業推進本部上海宝山冷延・CGLプロジェクトリーダー
  • 1991年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1991年3月関西学大(経)卒
執行役員
永井 竜一(ながい りゅういち)
(1967年6月8日生)
  • 営業総括部長、チタン事業部長
  • デジタル改革推進および業務改革・標準化に関する業務につき、新海常務執行役員を補佐
  • 1991年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1991年3月東大(経)卒、2002年5月ノースカロライナ大チャペルヒル校修士(経営)
執行役員
内藤 寛人(ないとう ひろと)
(1967年7月5日生)
  • 経営企画部長
  • デジタル改革推進および業務改革・標準化に関する業務につき、新海常務執行役員を補佐
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員を補佐
  • グリーン・トランスフォーメーション推進に関する業務につき、総合企画部長に協力
  • 1991年4月(入社)、2021年4月(就任)
  • 1991年3月上智大(経)卒
執行役員
大河内 信生(おおこうち のぶお)
(1965年1月16日生)
  • グローバル事業推進本部海外事業企画第一部長、グローバル事業推進本部CSVCプロジェクトリーダー、グローバル事業推進本部武漢ブリキプロジェクトリーダー
  • 薄板事業におけるCSVCプロジェクトおよび武漢ブリキプロジェクトに関する業務につき、薄板事業部長を補佐
  • 1987年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1987年3月上智大(法)卒、1993年6月国際大修士(国際経営学研究科)
執行役員
伊藤  健(いとう けん)
(1968年9月3日生)
  • 技術総括部長
  • グローバル事業推進本部インド一貫製鉄プロジェクトに関する業務につき、佐藤副社長を補佐
  • デジタル改革推進および業務改革・標準化に関する業務につき、新海常務執行役員を補佐
  • 製銑安定化プロジェクトに関する業務につき、荒木常務執行役員を補佐
  • 1993年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1993年3月阪大修士(化学工学)
執行役員
溝口 浩二(みぞぐち こうじ)
(1969年2月8日生)
  • 薄板事業部薄板技術部長、グローバル事業推進本部インドC.A.P.L.プロジェクトリーダー、グローバル事業推進本部上海宝山冷延・CGLプロジェクトサブリーダー
  • 技術総括における熱延技術に関する業務につき、技術総括部長に協力
  • 1994年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1994年3月名大修士(結晶材料)
執行役員
若松 賢太郎(わかまつ けんたろう)
(1969年5月4日生)
  • 東日本製鉄所副所長(鹿島地区代表)
  • 1994年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1994年3月東大修士(機械情報)
執行役員
小林 雅人(こばやし まさと)
(1969年5月30日生)
  • 棒線事業部棒線技術部長
  • 1994年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1994年3月京大修士(金属加工)
執行役員
三好 忠滿(みよし ただみつ)
(1969年11月9日生)
  • 薄板事業部ブリキ・電磁鋼板営業部長
  • 1992年4月(入社)、2022年4月(就任)
  • 1992年3月慶大(経)卒

2020年6月に監査等委員会設置会社へ移行


「執行役員制度」

当社は、経営環境変化に対応したより迅速で機動的な経営の意思決定を行うため、少数の取締役による取締役会構成とし、同時に業務執行に万全を期すとともに責任の明確化を図ることを目的として、「執行役員制度」を導入している。執行役員は、「重要な使用人」であり、重要な業務執行を分掌する。

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